ホーム学校生活日本での生活

日本での生活

外国人留学生のための日本での生活に必要な情報とガイダンス。

重要な手続き

住民登録

空港で在留カードを取得した後、14日以内に住んでいる地域の市区町村役場で住所の登録をしなければなりません。引っ越した場合は、住所変更を市区町村役場に届け出る必要があります。

国民健康保険

登録した都市で国民健康保険サービスの手続きを行ってください。外国人として、すべての学生は日本人と同じ医療待遇を受けるために健康保険に加入する必要があります。
すべての学生は国民健康保険に加入する必要があります。保険証を持っている場合、医療費の30％のみを支払えばよいです。保険料は住んでいる都市によって異なりますが、新しく来た方は月に約1,500円支払います。

役立つ情報

日本の紹介

食べ物

寿司、刺身、ラーメン、麺類、牛丼

遊園地

ディズニーランド、上野動物園、富士急ハイランド、日光江戸村、マザー牧場、お台場

祭り（フェスティバル）

上野夏祭り、浅草祭り、浅草サンバカーニバル

温泉（関東エリア周辺）

箱根、伊豆、熱海、鴨川、草津、カンジャンジ

100円ショップ

ダイソー、キャンドゥ、セリア

自動販売機

飲み物、スナック、アイスクリーム、タバコ

コンビニエンスストア

セブンイレブン、ローソン、ファミリーマート、サンクス、ミニストップなど

PASMO、SUICA

PASMO

この交通系ICカードは日本の関東エリア、山梨県、静岡県、大阪（近畿エリア）、名古屋（東海エリア）、福岡（九州エリア）、札幌（北海道）のエリアの電車、バス、地下鉄で使うことができます（一部の会社、路線、エリアを除く）。PASMOはプリペイド電子マネーカードとしてショッピングにも使えます。カードには2種類あります。

SUICA

SuicaはプリペイドICカードで、電車の乗車券として使用されます。Suicaを持っていれば、券売機からチケットを買う必要はありません。改札口にSuicaをタッチするだけで良いです。Suicaは東京都圏のJR東日本線や地下鉄、バス、羽田空港と東京を結ぶ東京モノレールでも使えます。東京エリアに加えて、仙台や新潟、北海道、東海、西日本、九州エリアの特定の交通システムでもSuicaを使用できます。このカードは駅構内の店舗での電子マネーとしての利用も増えています。

自転車

日本では自転車は道路交通法上、軽車両に分類されています。交通ルールを守らないと交通違反とみなされ、（場合によっては）罰金が科せられます。
自転車が許可されていることを示す標識がある場合は、歩道を走行できます。
自転車は道路の左側を走行しなければなりません。
歩道では歩行者を優先し、路肩ではゆっくり走行しましょう。
交通ルールを守りましょう。

飲酒運転（違反者は5年以下の懲役または100万円以下の罰金）

二人乗り禁止（違反者は2万円以下の罰金）

並進走行は禁止（違反者は2万円以下の罰金）

暗くなったときや暗い外は自転車のフロントライトを点けること（違反者は5万円以下の罰金）

※ 参考書籍：スレット

日用品

（価格は変動する場合があります）

商品	単位	価格
米	5kg	1500円
水	2L	110円
牛乳	2L	300円
卵	1パック	300円
パン	1個	200円
キャベツ	1個	200円
豚肉	100g	250円
カップ麺	1個	300円
ハンバーガー	1個	100円
ノート	1冊	110円
日本風牛丼	1食	350円
トイレットペーパー	12ロール	300円
シャンプー	500mL	400円
どんぶり	1個	110円

郵便局サービス

1. 不在配達通知

（場所によって異なる場合があります）

受取人名
差出人名
配達日
保管期限
追跡番号

2. 再配達の依頼

不在で郵便物を受け取れなかった場合、電話、ウェブサイト、郵便サービス、FAXで再配達を依頼することができます。保管通知はがきを持って郵便局で郵便物を受け取ることもできます。

手順

情報を入力：郵便番号、追跡番号、到着日など
配達情報に入力するもの：希望配達日、希望配達時間、郵便番号、住所、電話番号
入力内容を確認
申請を完了

3. 郵便サービス

代表的な配送サービスの一つは、日本郵便会社による郵便配達サービスです。長さ、幅、高さの合計は1.7m以内でなければなりません。重量は最大30kgまでです。
代金引換（COD）について

宛先：宛先を入力します
差出人：住所を入力します
配達通知：荷物が到着すると、安全到着のメッセージが届きます。このサービスが必要な場合は、必要性のセクションに丸を付けます
希望配達日：このサービスを希望しない場合は何もする必要はありません
荷物を受け取りたい希望時間を入力します
品目：詳細ではなく大まかに書く必要があります。品目の種類に応じて、壊れやすいセクションをチェックします

住所変更

2012年7月9日から、外国人にも住民基本台帳カード制度が適用されています。すべての外国人は、地方事務所で住民記録の用紙に記入する必要があります。住民登録制度によると、外国人を含むすべての居住者は、住所変更と新住所を地方自治体の役所に届け出なければなりません。

注意事項

住所変更を地方自治体の役所に届け出ると、転出証明書が発行されます。別の地区に転居する場合は、転出証明書を持って14日以内に新しい地区の役所で転入届を出す必要があります。
同じ地区内で転居する場合は、地方自治体の役所に住所変更を届け出る必要があります。
外国に移住する場合は、地方自治体の役所に転出を届け出る必要があります。
住所変更を届け出る際には、在留カード、外国人登録証明書、または永住者証明書のいずれかを持参する必要があります。